illustration by phil couzens
日本の携帯電話端末市場は国内大手が独占してきたが、2008年ソフトバンクが米アップルのiPhoneの販売を開始、日本のスマートフォン市場の72％を占める300万台を売り上げ、旋風を巻き起こした。
独自の閉鎖的なインフラを発展させてきた日本の携帯市場は「ガラパゴス諸島」と揶揄されるほどだ。ソフト面でも、複雑な機能や10年来ほとんど変化のないインターフェイスは使いづらさが目立つ。一方、iPhoneは簡単に使いこなせる手軽さが売りだ。
しかし日本メーカーも、ようやく新ソフトの導入や事業統合による国際化に乗り出した。米グーグルの携帯端末用OS、アンドロイドを採用するキャリアも現れた。NTTドコモは日本メーカー4社の支援で独自に携帯端末OSを開発し、海外にも売り込む計画だ。NEC、カシオ、日立も2009年、新合弁会社「NECカシオモバイルコミュニケーションズ」を設立して海外展開を狙い、2012年の目標出荷台数1200万台の3分の1は米国その他への輸出を掲げている。
